採用ニュース
今回は、パートナーの出産・育児に合わせて1ヶ月の休暇を取得した男性マネージャーのインタビューを紹介します。
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【Fさんの紹介】
30代後半 中途入社15年目
福岡の展示場マネージャーとして、予算・商談・在庫管理、メンバーマネジメントなど、展示場全体の動きを統括する責任者。
仕事で大事にしている事：
どんな状況でも、まず『笑顔』と『前向きな言葉』を持つことが、私自身やチームの活力を高める最高のツールだと考えています。そして、この姿勢を常に体現し続けていくことが大事だと考えています。私が目指すのは、仕事のあらゆる側面にポジティブな感情を持ち込み、それが成果を生み、さらなる楽しさにつながる『ポジティブ・スパイラル』を組織内に生み出すことです。
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休暇を取ることには葛藤もありました。
展示場マネージャーとして、展示場全体の動きを統括する責任があるため、「1ヶ月も現場を離れて大丈夫か」「メンバーに大きな負担をかけてしまうのではないか」という不安は正直ありました。
特に、私のポジションは代替が利きにくい部分もあります。しかし、最終的に取得を決めたのは、2つの強い思いがあったからです。
それは展示場メンバーに対しての圧倒的な信頼と、妻の負担を少しでも軽減したいという気持ちです。
特に、新生児期（生後間もない頃）は夜間の授乳や頻繁なおむつ替えで夫婦ともに寝不足になりがちです。
この時期を夫婦で乗り越え、育児の基礎を二人で共有することが、今後の「楽しい」子育ての土台になると考え、「今、休むこと」の価値を優先しました。
理由は大きく2つあります。
1、新生児期を夫婦で乗り切るため：
新生児期は生活リズムが定まらず、最も手がかかる時期です。
この期間に私が育児にフルコミットすることで、妻の体力回復を助け、二人で育児の基本的なスキル（沐浴、ミルク、寝かしつけなど）を習得することが重要だと考えました。
2、現場への影響を最小限に抑えるため：
マネージャーという職責上、長期の不在は展示場の運営に大きな影響を与えます。
1ヶ月であれば、事前にしっかり準備・引き継ぎを行うことで、現場への影響を最小限に抑えつつ、かつ育児の核となる期間に参加できるバランスの取れた期間だと判断しました。
業務の棚卸しと可視化：
普段の業務フローと担当メンバーを一覧化し、緊急時の連絡先や判断基準を明記した「マネージャー不在時対応マニュアル」を作成しました。
権限移譲：
予算承認や重要な商談については事前に上長と相談の上、信頼できるメンバーに明確に権限を移譲しました。
みんなの反応は「おめでとう！」「楽しんできて！」などとてもポジティブな反応で送り出してくれました。
若手メンバーには制度の利用を後押しする役割も果たせたように感じています。業務が増えることに対して心苦しさもありましたが、メンバーが「この機会に自分たちが展示場を回すんだ」と自律的に動いてくれたことは、マネージャーとして大きな喜びでしたし、結果としてメンバーの成長の機会になったと感じています。
「出生後休業支援給付金」を含む給付金の申請手順や、取得期間に応じた給与と給付金の概算シミュレーションがセットになった資料は大変助かりました。お金の不安は育休取得の障壁になりがちなので、具体的な数字で「大丈夫だ」と確認できたのは大きかったです。
出生後休業支援給付金の利用の背景として
誰から聞いたか：
会社の人事部門が提供してくれた資料で、この制度の存在とメリットを知りました。
どうして利用したか：
通常の育児休業給付金に加えて、この給付金も利用することで、実質的な手取り収入を大きく減らすことなく、まとまった休みを取れることが分かったためです。
新生児のいる生活で、金銭的な不安を軽減できることは、夫婦にとって大きな安心材料となりました。
制度は分かりやすかったか：
制度自体は、正直なところ最初は少し複雑に感じました。
しかし、会社から提供された資料がどの期間にどの給付金が適用され、いくらくらい支給されるのかを丁寧に解説してくれていたため、最終的には迷うことなく利用できました。
育休取得へは少なからずハードルがあると考えています。
特にキャリア面での不安を解消することが不可欠だと感じています。そのため、弊社として最も注力すべきは「育休がキャリアのプラスになる」という文化の定着です。
具体的には、育休を取得した社員が復帰後も遅滞なく昇進・昇格し、重要なポジションで活躍している具体的な事例を積極的に社内で発信していくべきだと考えます。これにより、「休むことがキャリアのマイナスになるのではないか」という漠然とした懸念を払拭し、育児経験が人間的成長やマネジメント能力の向上に繋がる「キャリア形成の一環」であるという前向きな認識を社内に広めることができると確信しています。
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いかがでしたか？
社員からも「働きやすい」という声が多く寄せられますが、今後は現状の「男性育休取得率67％、取得平均47日（※2025年実績）」をさらに高めるだけでなく、安心してチームで支え合える環境を整備し、「働きがい」の向上にも取り組んでいきます。
